2021年7月31日（土）午後1時30分より、「HPVワクチン薬害を知って下さいｰ聞いてください、被害者の声をｰ三重県」と題したオンライン学習会を行いました。
主催はHPVワクチン名古屋支援ネットワークで、日本社会薬学会東海支部にもご後援を賜りました。
会場に設置したカメラの前で、三重県内在住の原告である落合晴香さんと名古屋原告6番さんの母が、HPVワクチン接種後のご自身や娘さんの副反応被害の状況を説明し、三重県においてもHPVワクチン薬害が深刻な被害をもたらしていることを伝えました。
当日は愛知県から名古屋原告9番さんも来場する予定でしたが、症状の増悪のため参加できず、お母さまからいただいたコメントを支援ネット世話人が代読する形で、その深刻な実情をオンラインでつながった大勢の方に伝えました。
名古屋弁護団代表の堀からは、こうしたHPVワクチン接種後の重い副反応被害が免疫介在性の神経障害であると考えられることを示す研究者らからの指摘が重なっていることなどを説明し、本来であれば検診こそが推進されるべき政策であることを、議会関係者を含むオンライン参加者のみなさんに伝えました。
後半では、各地からご参加いただいた方々からも、たくさんのご発言をいただき、充実した情報交換を実現することができました。
今回初めてご参加いただいた養護教諭の方からは、自治体がHPVワクチンのリーフレットを配布している問題について地元でこの2年間取り組んできた状況などをご報告いただきました。
また、本年3月に新たに立ち上がった大分県の支える会から参加いただいた支援者の方からは、大分県内の
市町村に対し、自治体の設置するホームページ上で、HPVワクチンの接種勧奨が今なお中止されていることが明記されるように求める活動に取り組んでいることを、ご報告いただきました。
多くの地方自治体議会の議員の皆様にもご参加いただき、それぞれの地元での取り組みの様子などもお話いただきました。
被害者である原告さんと同じ問題意識を持って、それぞれの地域で汗をかいて動いて下さっていることがよく伝わってきましたので、本当に心強く感じました。
学習会の中では、全国弁護団のTwitterアカウント（＠Hpvlawyer）の運用状況も紹介し、引き続き迅速な情報共有をはかっていきたいと考えていることも伝えました。
なかなか直接に顔を合わせるのが難しい情勢ではありますが、そうした中にあっても、個々の取り組みが少しずつ実を結び、確実に支援の輪が拡がっていることを強く実感することができる会となりました。
こうしたご支援に応えることができるよう、引き続き活動を続けていきたいと思います。