2018年7月22日、名古屋市東区のウィルあいちにて、HPVワクチン名古屋訴訟支援ネットワークの主催で、勉強会「世界のHPVワクチン被害は今」が開催されました。
今年3月、東京に海外の被害者団体関係者が集まり「世界のHPVワクチン薬害は今」という国際シンポジウムが開催され、HPVワクチン薬害は、日本だけでなく、コロンビア、スペイン、イギリス、アイルランドでも起こっていることが報告されました。
今回の勉強会では、その国際シンポジウムのダイジェストを上映しました。
以下は、上映された映像から抜粋した、コロンビア・スペイン・イギリス・アイルランドの被害者団体の方が発言された内容の一部です。
これらのスライドの内容をご覧いただくだけでも、HPVワクチン薬害は日本だけの問題ではなく、世界的な被害が発生していることをご理解いただけるはずです。
今回来場いただいたみなさんにも、世界の被害者のおかれた状況が、驚くほど日本の様子と共通していることを、映像を通じてお伝えすることができたと思います。
上映後、名古屋訴訟支援ネットワークの長南謙一代表世話人は、薬学の専門家としての立場から、HPVワクチンの危険性が科学的に正しく評価されていないことを、臨床試験における対照群の設定が不適切であることなど具体的な例を挙げながら解説しました。
谷口鈴加名古屋原告団代表からは、実際に3月の国際シンポジウムに参加した感想として、海外でもHPVワクチン被害が起きているが、被害者に対する製薬会社や国の対応の仕方が、まるで対応マニュアルがあるかのように同じであると感じたことなどを、参加者の皆さんに伝えました。
堀康司弁護士（名古屋弁護団代表）からは、HPVワクチン薬害訴訟のこれまでの歩みと全国の被害者の現状について説明しました。
HPVワクチンの積極的接種勧奨が中止されて５年を迎えた際に公表した声明でも触れたとおり、中学生や高校生の時にHPVワクチンを接種した被害者たちは成人期を迎えています。
全国原告団内の調査の結果からも、診療態勢が全く不充分である中、進路や就職など被害者の「将来」に直結する問題がますます深刻なものとなっていることを、次のようなスライドを参加者のみなさんに示しながら解説しました。
堀弁護士からは、本年6月に原告団声明の英語版をアップロードしたところ、この弁護団サイトへの海外からのアクセスが急増しており、日本の被害者の動向が海外から注目されていることも紹介されました。
続いて名古屋訴訟支援ネットワークの神田沙也加世話人（薬剤師）からは、名古屋訴訟支援ネットワークに大勢の方に参加してほしいと願っていることを伝え、来場されたみなさんに引き続きの支援を呼びかけました。
最後に、名古屋訴訟支援ネットワークの加藤考一世話人（薬剤師）から、今回の勉強会のような機会を活用して、HPVワクチン被害に関する知識を増やし、それを他の人に伝えることで更に支援者を増やしていきたいというメッセージを、会場の皆さんにお伝えし、勉強会は締めくくられました。
今回の勉強会は、外気温39.5℃という酷暑にもかかわらず、多くの方が参加してくださり、大変有意義なものとなりました。
引き続きこうした勉強会をいろいろな場所で開催していきたいと考えていますので、是非関心がおありの方は、最寄りの弁護団事務局までお問い合わせ下さい。
次回の名古屋訴訟の口頭弁論期日は、9月20日午後2時からです。
多くの方々に傍聴にお越しいただけることを、心よりお待ちしています。